1. 全体概要
2025年から2026年にかけての日本のITサービスマネジメント（ITSM）市場において、ITIL® 4 Foundation資格は依然として中心的な役割を果たしている。しかし、そのエコシステムは過去数年間で劇的な変貌を遂げた。かつては単なる「ベストプラクティス集」としての認識が強かったITILだが、現在のバージョン4（ITIL 4）は、デジタルトランスフォーメーション（DX）、アジャイル、DevOpsといった現代的な手法を統合する包括的な「サービスバリューシステム（SVS）」へと進化している。本報告書は、PeopleCertが独占的に管理するこの資格制度について、試験の構造的詳細、為替変動を含む複雑な費用体系、心理測定的観点からの難易度分析、そして日本市場におけるキャリア上の価値を徹底的に検証するものである。
調査の結果、2025年のITIL 4 Foundation受験環境は、円安による受験コストの増大と、それに伴う「失敗のリスクヘッジ（Take2オプション）」の重要性が高まっていることが明らかになった。また、試験の提供形態がオンラインプロクタリング（OLP）へほぼ完全に移行したことにより、受験者の技術的準備が合否を分ける新たな要因となっている。キャリアへの影響については、日本のIT求人市場において、特にマネジメント層やコンサルタント職において年収700万円から1,400万円のレンジを目指す際の重要な差別化要因として機能していることが確認された。本報告書では、これらの要素を多角的に分析し、受験者および企業が取るべき戦略的指針を提示する。
2. ITIL 4 フレームワークの進化的背景と日本市場での受容
ITIL（Information Technology Infrastructure Library）は、英国政府機関によって策定されたIT運用管理のベストプラクティス集に端を発するが、その最新版であるITIL 4は、従来のプロセス重視のアプローチから価値創出重視のアプローチへと根本的な転換を図っている。この転換が2025年の日本市場においてどのような意味を持つのか、その背景を深く理解することは、試験の難易度や学習の方向性を把握する上で不可欠である。
2.1 プロセスから「価値共創」へのパラダイムシフト
かつてのITIL v3は、サービスライフサイクル（戦略、設計、移行、運用、継続的改善）という直線的なプロセスモデルを採用していた。これはウォーターフォール型の開発手法とは親和性が高かったものの、アジャイルやDevOpsが主流となる現代のスピード感には追随しきれない側面があった。これに対しITIL 4は、「サービスバリューシステム（SVS）」という概念を中核に据えている。これは、組織のあらゆる構成要素と活動が連携し、機会や需要を「価値」へと変換するシステムである。
日本のIT現場、特にSIer（システムインテグレーター）文化においては、長らくプロセス順守が品質保証の同義語とされてきた。しかし、DXの波が押し寄せる中、プロセスそのものではなく「顧客にとっての価値」を最優先するITIL 4の思想は、従来の業務慣行に対するアンチテーゼであると同時に、変革のための共通言語として機能している。試験においても、単なる用語の定義ではなく、「どのように価値を共創するか」という文脈での理解が問われるようになっている。
2.2 4つの側面（Four Dimensions）と日本的経営
ITIL 4が提唱する「4つの側面」は、サービス管理を全体論的に捉えるための枠組みである。
特筆すべきは、「組織と人材」の側面が重視されている点である。日本の組織においては、稟議制度や根回しといった独自の意思決定文化が存在するが、ITIL 4ではこれらを「サイロ化」のリスクとして認識しつつも、組織文化の重要性を肯定している。試験対策としては、技術的な要素（情報と技術）だけでなく、人間系や契約系の要素（パートナーとサプライヤ）がサービスの成果にどう影響するかを統合的に理解する必要がある。
2.3 7つの従うべき原則 (Guiding Principles) の実践的意義
2025年の試験において最も出題頻度が高く、かつ実務的応用力が問われるのが「7つの従うべき原則」である。これらは状況に依存せず、あらゆる意思決定の指針となるユニバーサルな原則である。
これらの原則は、トヨタ生産方式やリーン思考とも深く通底しており、日本の製造業的ルーツを持つITエンジニアにとっては比較的受け入れやすい概念である一方で、「現状から始める」と「最適化し、自動化する」のバランスをどう取るかといった判断を問う問題は、試験における難所となっている。
3. 2025-2026年における試験制度の詳細分析
PeopleCertによる独占的な試験配信体制は、2025年現在、完全に定着している。受験者は、試験の申し込みから実施、認定証の発行に至るまで、PeopleCertのプラットフォームを利用することが必須となっている。ここでは、その物流と仕組みについて詳述する。
3.1 PeopleCertとAxelosの関係性
かつてITILの知的財産権はAxelos社が保有していたが、現在はPeopleCertがAxelosを買収し、完全子会社化している。これにより、試験の配信権利だけでなく、コンテンツそのものの管理権限もPeopleCertに一元化された。この統合は、試験費用の世界的な統一化（および価格上昇）と、認定トレーニング教材のデジタル化を加速させた。受験者は「Axelosの試験を受ける」というよりも、「PeopleCertのエコシステムに参加する」という意識を持つ必要がある。
3.2 試験形式と仕様
ITIL 4 Foundation試験の基本仕様は以下の通りである。
- 問題数: 40問
- 形式: 四肢択一式（多肢選択問題）
- 試験時間: 60分
- 合格ライン: 26問正解（65%）以上
- 持ち込み: 不可（クローズドブック）
言語オプションの重要性: 試験は日本語と英語の両方で提供されている。日本の受験者の大半は日本語を選択するが、英語に自信のある受験者には「非ネイティブスピーカー向けの追加時間」という制度が存在する。母国語以外の言語で受験する場合、試験時間が25%延長され、合計75分となる。問題文の翻訳精度は向上しているものの、ITIL特有の用語（例えば「インシデント」と「問題」の厳密な区別など）において、英語の原文を参照したほうがニュアンスを掴みやすい場合もあり、あえて英語で受験し時間延長の恩恵を受けるという戦略も一部の上級者の間では採用されている。
3.3 オンラインプロクタリング（OLP）の技術的要件
2025年現在、試験の主流は自宅や職場から受験するオンラインプロクタリング（Online Proctoring）である。これは、Webカメラを通じて試験監督官（プロクター）がリアルタイムで監視を行う形式である。
- 監視体制: 受験者は360度カメラで部屋の周囲を映すことを求められる。机の上にはパソコン以外置いてはならず、デュアルモニターも禁止される。
- セキュリティソフト: PeopleCertの専用試験アプリ「ExamShield」をインストールする必要がある。企業貸与のPCではセキュリティポリシーによりインストールがブロックされるケースが多発しているため、私物PCでの受験が強く推奨される。
- 通信環境: 安定したインターネット接続が必須である。試験中に接続が切れた場合、試験が無効になるリスクがある。
会場受験（テストセンター）のオプションも一部の認定トレーニング機関（ATO）経由で残されてはいるが、実施日程や会場が限定的であり、利便性の観点からOLPが圧倒的多数を占めている。
3.4 「Take2」再受験オプションの戦略的活用
不合格時のリスクを軽減するための「Take2」オプションは、2025年の受験戦略において極めて重要である。これは、初回受験で不合格となった場合、追加費用なしで6ヶ月以内にもう一度受験できる権利である。
- キャンペーンの動向: 日本のATOであるIDnet社などの情報によると、2025年4月以降、再試験に関する規定やキャンペーン内容に変更が生じる可能性がある。通常は有料オプション（約5,000円〜10,000円相当）であるが、年度末や年度初めのキャンペーン時期には、このTake2が無料でバンドルされるケースがある。
- 精神的安定剤: 合格率が高い（後述）とはいえ、万が一のシステムトラブルや体調不良を考慮すると、Take2付きのバウチャーを購入することは、心理的なプレッシャーを大幅に軽減する効果がある。
4. 費用構造の徹底分析：円安と独占市場の影響
ITIL 4 Foundationの受験費用は、購入ルートによって劇的に異なる。2025年の急激な為替変動（円安ドル高）は、ドル建てで価格設定されているPeopleCertの定価を日本円換算で押し上げており、受験者にとって大きな負担となっている。ここでは、その複雑な価格構造を解き明かす。
4.1 PeopleCert公式サイトからの直接購入（定価）
最も高額な選択肢は、PeopleCertの公式サイトから個人として直接申し込む方法である。
- 価格: 約669米ドル〜690米ドル。
- 日本円換算: 1ドル=150円と仮定した場合、約100,000円〜103,500円となる。
- 内訳: 試験バウチャー、公式電子書籍（eBook）。
- 評価: 知識のない個人受験者が最初にたどり着くルートだが、コストパフォーマンスは最悪である。特別な事情がない限り、このルートは避けるべきである。
4.2 認定トレーニング機関（ATO）経由の購入
日本では、NECマネジメントパートナー、富士通ラーニングメディア、ITプレナーズなどのATOが、研修と試験バウチャーをセット販売している。
- 集合研修（2日間）+ 試験: 120,000円〜160,000円（税別）程度。プロの講師による解説が含まれるため、企業研修としては一般的だが、個人負担としては高額である。
- eラーニング + 試験: 50,000円〜80,000円程度。自分のペースで学習でき、かつ試験バウチャーも入手できるため、コストと学習効果のバランスが良い。
4.3 海外バウチャーリセラーの活用（最安値ルート）
SuperVoucherやPassionIT Groupなどの海外公認リセラーを利用することで、さらに費用を抑えることが可能である。
- 仕組み: これらの業者は大量のバウチャーを一括購入しているため、定価よりも大幅に安い価格で提供している。また、「有効期限が近いバウチャー（Early Expiry）」を格安で販売することもある。
- 価格:
- 通常バウチャー: 約489米ドル（約73,000円）。
- Take2付きバウチャー: 約519米ドル〜539米ドル（約78,000円〜81,000円）。
- 注意点: PeopleCertの規定変更により、現在は「試験バウチャー単体」の販売が制限されており、形式上でも「教材付き」として販売されているケースが多い。購入時に簡易的な教材（英語の場合が多い）が付属する。
4.4 隠れたコスト：公式書籍と更新料
費用分析においては、初期費用だけでなく維持費用も考慮する必要がある。
- 公式書籍（通称：イエローブック）: 試験バウチャーには公式eBookが含まれているが、紙の書籍で学習したい場合は別途購入が必要である。Amazonや日本の書店での価格は約4,000円〜5,000円である。
- 更新料: ITIL 4資格は3年ごとの更新制が導入されている。更新には再受験か、MyAxelosへの登録とCPD（継続的専門能力開発）ポイントの蓄積が必要である。MyAxelosの年会費は約100ドル（約15,000円）であり、維持費として計算に入れる必要がある。
4.5 費用対効果の結論
2025年の日本市場において、個人が自費で受験する場合の最適解は、**「海外リセラーまたは日本の格安ATOから、eラーニング付きバウチャーを購入する」**ことである。これにより、定価の約10万円から3〜4万円程度のコスト削減が可能となる。
5. 難易度の深層分析と学習戦略
「ITIL 4 Foundationは簡単である」という言説がネット上で散見されるが、これはITIL v3時代の記憶や、表面的な用語暗記で乗り切れた過去の経験に基づくものである場合が多い。2025年の試験は、概念的な理解と応用力を問う内容へと深化しており、油断は禁物である。
5.1 ブルームの分類に基づく難易度評価
教育心理学におけるブルームのタキソノミー（学習目標の分類）を用いると、ITIL 4 Foundation試験は主に以下のレベルを対象としている。
- レベル1（知識・記憶）: 用語の定義を問う問題（例：「サービスとは何か？」）。全体の約30%〜40%。
- レベル2（理解）: 概念の関係性を問う問題（例：「この活動はバリューチェーンのどの段階に該当するか？」）。全体の約60%〜70%。
特筆すべきは、レベル2の比重が高い点である。単語帳での丸暗記では太刀打ちできず、「なぜそうなるのか」「AとBはどう違うのか」という理屈の理解が求められる。
5.2 具体的難所：概念の混同
受験者が最も躓きやすいポイントは、類似した概念の区別である。
- インシデント管理 vs 問題管理:
- インシデント管理の目的は「迅速な復旧」である。
- 問題管理の目的は「根本原因の究明と再発防止」である。
- 試験では、あるシナリオ（例：「サーバーがダウンし、再起動して復旧させた」）が提示され、それがどのプラクティスに該当するかを問われる。この場合、「復旧」に焦点を当てているためインシデント管理が正解となるが、多くの受験者が「原因究明が必要だ」と深読みして問題管理を選んでしまう。
- 変更許可（Change Authority）:
- すべての変更を一人のマネージャーが承認するわけではない。リスクと規模に応じて、承認権限を適切なレベル（担当者、マネージャー、経営層など）に委譲することがITIL 4の推奨である。この「権限委譲」の考え方が、日本のハンコ文化に馴染んだ受験者には直感的に理解しにくい場合がある。
5.3 必須学習リソースと学習時間
合格に必要な標準的な学習時間は、IT未経験者で20〜30時間、経験者で10〜15時間程度とされる。
- 公式書籍（ITIL Foundation: ITIL 4 Edition）: 笹森俊裕氏らによる日本語翻訳版は非常に質が高く、試験の正解の根拠となる唯一の絶対的なリソースである。
- 公式アプリ: iOS/Android向けの公式アプリ（約600円〜1000円）は、本番に近い言い回しの問題演習ができるため、通勤時間の学習に最適である。
- 模擬試験: ATOが提供する模擬試験で、安定して85%以上の正答率を出せるようになるまで反復することが合格への近道である。
5.4 独学合格のためのブログ・コミュニティ活用
2025年現在、多くの合格者がブログやSNS（Noteなど）で学習記録を公開している。これらの情報は、「実際の試験でどのようなひっかけ問題が出たか」という生の声を知る貴重な情報源である。特に、日本語訳の独特な言い回し（例：「既知のエラー」や「是正処置」など）についての注意点は、公式テキストだけでは掴みにくい部分を補完してくれる。
6. 市場価値とROI（投資対効果）の検証
10万円近い投資と数十時間の学習時間を費やして取得するこの資格に、それだけの価値はあるのか。日本の労働市場におけるデータと、現場の声を基に検証する。
6.1 年収データに基づく分析
複数の調査によると、ITIL認定者の日本における平均年収は700万円〜1,400万円のレンジに分布している。
- ITマネージャー: 1,000万円以上。ITILは必須教養として扱われる。
- プロジェクトマネージャー: 800万円〜1,200万円。
- ITコンサルタント: 700万円〜1,400万円。
- サービスデスクリーダー: 600万円〜800万円。
ただし、注意が必要なのは因果関係である。「資格を取ったから年収が上がる」のではなく、「高年収のポジション（大手SIerのマネージャーや外資系コンサルタント）ではITILが必須要件または歓迎要件となっている」という相関関係が強い。つまり、ITIL 4 Foundationは高年収層への「入場チケット」としての機能を持っている。
6.2 求人市場における需要
日本の求人サイト（Green, LinkedIn, Indeedなど）を確認すると、以下の傾向が見られる。
- 「歓迎スキル」としての定着: インフラエンジニアや社内SEの求人において、ITIL 4 Foundationは「必須」ではないものの「尚可（Nice to have）」として記載される頻度が極めて高い。
- 運用保守からのキャリアアップ: オペレーターや監視業務（L1サポート）から、サービスデリバリマネージャー（SDM）や顧客折衝を行うリーダー職（L2/L3サポート）へステップアップする際、ITILの知識は強力なアピール材料となる。現場の「作業」しか知らないエンジニアと、全体の「サービスフロー」を理解しているエンジニアの差別化要因となる。
6.3 企業視点での価値：DXと共通言語化
企業が社員にITIL取得を奨励する最大の理由は「共通言語の確立」である。
- マルチベンダー環境の管理: 大手企業では、インフラはA社、アプリはB社、運用はC社といったマルチベンダー体制が一般的である。この際、「インシデント」や「SLA」といった用語の定義が各社で異なると、コミュニケーションコストが跳ね上がる。ITILという世界標準の定義を共有することで、この摩擦を解消できる。
- ISO/IEC 20000認証: 国際規格であるISO 20000はITILをベースにしており、この認証取得を目指す企業にとっては、社員のITIL取得はコンプライアンス上の要請でもある。
6.4 「価値がない」という批判の検証
一方で、Redditなどのコミュニティでは「実務で役に立たない」「単なる集金システムだ」という批判的な意見も見られる。
- 批判の根源: これらの批判の多くは、高額な更新料や試験費用に対する反発、または「資格を持っていても実務ができない人」への失望から来ている。
- 反論: 確かに資格自体が実務能力を保証するものではないが、構造化された知識体系を持たずに我流でマネジメントを行うことのリスクは高い。特に、経験の浅いエンジニアが「なぜこのルールが必要なのか」を理解するための理論的支柱として、ITILの価値は揺るぎない。
7. 2025-2026年の戦略的展望と提言
最後に、これから受験を検討している個人および組織に向けて、2026年を見据えた戦略的展望を提示する。
7.1 MyAxelosとCPDによる資格維持戦略
資格取得後の「維持」は、もはや無視できない要素である。3年ごとの更新要件を満たすためには、以下の戦略が有効である。
- 上位資格への挑戦: Foundation取得後、3年以内に上位資格（SpecialistやStrategist）のいずれか一つを取得すれば、Foundationの有効期限も自動的に延長される。これは単なる更新だけでなく、自身のスキルセットを「管理職級（Managing Professional）」へと引き上げるキャリア戦略と合致する。
- CPDの実践: 予算が限られる場合は、MyAxelosに登録し、実務経験や読書、セミナー参加をCPDポイントとして記録することで更新するルートが現実的である。
7.2 AIと自動化への対応
ITIL 4のシラバスは、AI（人工知能）や機械学習の台頭に合わせて微調整が続けられている。「最適化し、自動化する」という原則は、AIOps（AIを活用したIT運用）の導入において指針となるものである。2026年に向けて、試験問題の中でも「AIによるチケット自動分類」や「チャットボットによる一次対応」といったシナリオが増加することが予測される。受験者は、単なるITILの知識だけでなく、最新のITトレンドがどうITILのプラクティスに組み込まれるかを意識して学習する必要がある。
7.3 結論：誰が受験すべきか
- IT業界初学者: ITの全体像を把握するための最良の地図として、必須である。
- 中堅エンジニア: 技術力だけでなくマネジメント能力を証明し、年収レンジを上げるためのブースターとして推奨される。
- マネージャー: チームの共通言語を作り、プロセス改善を理論的に主導するために不可欠である。
総じて、PeopleCert ITIL 4 Foundationは、その高額な費用に見合うだけの「信頼性」と「市場通用力」を2025年時点でも維持している。ただし、その投資対効果を最大化するためには、安価な購入ルートの選定、確実な一発合格、そして取得後の実務への適用と上位資格への接続という長期的な視点が必要不可欠である。
